【2026年9月第5週　振り返り】日経平均は1,945円高、TOPIXは下げた｜33業種のうち上がったのは7業種

2026年9月28日（月）から10月2日（金）までの相場を振り返ります。
先週の振り返りはこちらです。

今週の結論

日経平均は週間+2.93%（1,945円高）の68,309円で、3週続けて上がりました。
ところがTOPIXは−0.91%、東証グロース市場250指数も−0.29%と、どちらも下げています。

東証33業種で見ると、週間で上がったのは33業種のうち7業種だけで、残りの26業種は下げました。
日経平均の上げは、半導体と非鉄金属の銘柄に集中していました。
週間の上げ幅のうち約1,118円はアドバンテスト1銘柄によるものです。

月曜と火曜は下げています。
火曜は9月末の配当の権利落ち日で、配当の分だけ株価が下がりやすい日でした。
水曜は33業種すべてが上がる全面高、木曜は米マイクロン・テクノロジーの好決算を受けて半導体の銘柄が大きく上がり、日経平均は2,203円高です。

アメリカでは、S&P500が−0.27%、NYダウが−1.26%と下げ、NASDAQは+0.45%、SOX指数は+3.69%でした。
米10年債利回りは火曜に一時5.29%台と、2007年以来の高さまで上がっています。
金曜に発表された9月の雇用統計は予想を下回り、10月の追加の利上げは遠のいたとの見方が広がりました。

ドル円は157円78銭で週を終え、WTI原油は−1.08%の91.41ドルです。

今週の主要指数

まず株価指数を、週間の騰落率が大きい順に並べます。

株価指数	週間騰落率	終値
SOX半導体	+3.69%	13,136.67
日経平均	+2.93%	68,309.46
NASDAQ	+0.45%	27,190.86
S&P500	−0.27%	7,722.72
東証グロース市場250指数	−0.29%	798.23
TOPIX	−0.91%	4,091.00
NYダウ	−1.26%	51,176.96

原油と為替はこちらです。

原油・為替	週間騰落率	終値
WTI原油（11月限）	−1.08%	91.41ドル
ドル円	+0.33%	157円78銭

株価指数は7つのうち3つが上昇し、4つが下げました。
上げたのは、半導体の銘柄の影響が大きいSOX指数・日経平均・NASDAQです。

日経平均（+2.93%）｜3週続けて上昇、上げの半分以上はアドバンテスト

日経平均は前週末の66,364円20銭から68,309円46銭へ、週間で1,945円26銭上げました。
3週続けての上昇です。
終値の最高値（6月25日の72,366円34銭）までは、5.61%下の位置です。

日	終値	前日比
9月28日（月）	65,877.62	−486.58
9月29日（火）	65,481.27	−396.35
9月30日（水）	66,753.72	+1,272.45
10月1日（木）	68,956.72	+2,203.00
10月2日（金）	68,309.46	−647.26

月曜は、9月末の配当をもらうための権利付き最終売買日でした。
朝のうちに一時670円高の67,034円まで上げたあと、下げに転じてその日の安値で終わっています。
前の週まで5日続けて上がっていたうえ、日本の長期金利が3.1%に近づいたことが売りの材料になりました。

火曜は396円安で、取引の途中には1,100円を超えて下げる場面もありました。
この日は9月末の配当の権利落ち日で、配当の分だけで日経平均を約380円押し下げると試算されています。
それを差し引くと、終値ではわずかな下げにとどまりました。

水曜は1,272円高と大きく戻しました。
東証プライムの73%の銘柄が値上がりし、売買代金も4日ぶりに9兆円を超えています。

木曜は2,203円高で、上げ幅が2,000円を超えたのは8月5日以来です。
アメリカ時間の水曜の取引終了後に、半導体メモリー大手の米マイクロン・テクノロジーが決算を発表しました。
6〜8月期の売上高と純利益が大きく伸び、9〜11月期の売上高の見通しも市場の予想を上回っています。
これを受けて、日本の半導体の銘柄が一斉に買われました。

ただ、木曜に上げた銘柄は限られています。
日経平均を押し上げた上位5銘柄（アドバンテスト・東京エレクトロン・ソフトバンクグループ・ファーストリテイリング・イビデン）だけで約1,612円と、上げ幅2,203円の7割を超えました。
東証プライムの値上がりは750銘柄、値下がりは747銘柄で、ほぼ半々です。

金曜は647円安でした。
水曜と木曜の2日で3,400円あまり上げていたため、利益を確定する売りが出ています。
東証プライムの84%の銘柄が値下がりし、ソフトバンクグループと東京エレクトロンの2銘柄で日経平均を約559円押し下げました。

週間で日経平均を最も押し上げたのは、アドバンテストの約1,118円です。
週間の上げ幅1,945円の57%を、1銘柄で占めたことになります。
次いでファーストリテイリングが約253円、ソフトバンクグループが約129円でした。

TOPIX（−0.91%）｜日経平均が上がった週に下げた

TOPIXは前週末の4,128.59から4,091.00へ、週間で0.91%下げました。
日経平均の+2.93%とは逆です。

日	終値	前日比
9月28日（月）	4,112.00	−16.59（−0.40%）
9月29日（火）	4,041.13	−70.87（−1.72%）
9月30日（水）	4,108.65	+67.52（+1.67%）
10月1日（木）	4,131.98	+23.33（+0.57%）
10月2日（金）	4,091.00	−40.98（−0.99%）

いちばん大きく下げたのは火曜の−1.72%です。
権利落ち日の配当の分は、TOPIXにもそのまま表れます。
この日は、銀行や保険、電気・ガスなど、配当利回りの高い銘柄が多い業種の下げが目立ちました。

差がいちばん開いたのは木曜です。
日経平均が+3.30%上げたこの日、TOPIXは+0.57%で、朝のうちはマイナスで推移していました。
日経平均は、株価の高い半導体の銘柄が大きく動くと、指数も大きく動きます。
TOPIXは東証プライムの銘柄を会社の規模に応じた重みで計算するため、半導体以外が上がらなかった日は、上げ幅が小さくなります。

東証グロース市場250指数（−0.29%）｜水曜の上げを金曜までに返した

東証グロース市場250指数は800.55から798.23へ、週間で0.29%下げました。

月曜と火曜で合わせて15.8ポイント下げ、水曜に15.47ポイント上げてほぼ戻しています。
木曜は+2.13ポイントと小さな上げにとどまり、金曜は4.11ポイント下げました。

木曜に日経平均を押し上げた半導体の大型株は、この指数にはほとんど入っていません。
日経平均が2,203円上げた日も、この指数の上げは0.27%でした。

S&P500（−0.27%）｜3日続落のあと、金曜は雇用統計を受けて上げた

S&P500は7,743.41から7,722.72へ、週間で0.27%下げました。

月曜から水曜までは3日続けて下げています。
月曜は、ホルムズ海峡の再開をめぐってイランが出した案をトランプ大統領が拒否したと伝わり、原油と長期金利が上がって−0.77%でした。
火曜は、9月の消費者信頼感指数が81.9と2014年以来の低さになり、−0.17%です。

金曜は+0.73%と上げました。
9月の雇用統計で、雇用者数の伸びが予想の9.0万人に対して2.9万人にとどまり、失業率も4.2%に上がりました。
景気の減速が意識されたことで、10月の追加の利上げは遠のいたとの見方が広がっています。

終値の最高値（8月13日の7,799.0）までは、あと0.98%の位置です。

NYダウ（−1.26%）｜3日で922ドル下げ、2日で270ドル戻した

NYダウは51,828.62ドルから51,176.96ドルへ、週間で1.26%下げました。

日	終値	前日比
9月28日（月）	51,481.51	−347.11
9月29日（火）	51,349.92	−131.59
9月30日（水）	50,906.05	−443.87
10月1日（木）	50,926.56	+20.51
10月2日（金）	51,176.96	+250.40

いちばん大きく下げたのは水曜の443ドル安です。
この日は、FRBが重視する物価の指標（8月のPCEコア価格指数）が予想を下回り、取引の始まりは上げていました。
ところが原油が上がると長期金利も上がり、景気の影響を受けやすい銘柄や消費関連の銘柄が売られています。

金曜は250ドル高でした。
ただ、ダウに入っているナイキは、前日の取引終了後に出した決算が弱く、3.64%下げています。

NASDAQ（+0.45%）｜金曜に取引時間中の最高値を更新

NASDAQは27,068.72から27,190.86へ、週間で0.45%上げました。
アメリカの3つの株価指数のなかで、週間で上がったのはNASDAQだけです。

月曜は−0.92%と下げましたが、水曜からは3日続けて上げています。
金曜は+1.19%で、取引時間中には27,353.7まで上げ、取引時間中の最高値を更新しました。
終値の最高値（9月22日の27,244.28）までは0.20%の位置です。

金曜は、7〜9月の販売台数が予想を上回ったテスラが4.65%上げました。
エヌビディアも+1.34%上げ、取引時間中には237.87ドルまで上がって、取引時間中の最高値を更新しています。
終値は233.95ドルで、終値の最高値（5月14日の235.74ドル）にはわずかに届きませんでした。

SOX半導体（+3.69%）｜木曜と金曜で4%上げた

SOX指数は12,668.93から13,136.67へ、週間で3.69%上げました。
アメリカの株価指数のなかで、上げ幅が最大です。

月曜は−1.61%と下げ、火曜と水曜は小さな動きでした。
上げたのは週の後半です。
マイクロンの決算が出たあとの木曜に+1.59%、金曜に+2.40%と上げました。

ただ、金曜に上げを引っ張ったのはテキサス・インスツルメンツ（+4.44%）やAMD（+2.95%）で、マイクロン自身は2.05%下げています。
6月に付けた終値の最高値からは、まだ10.24%下にあります。

ここで挙げた銘柄は今週の値動きを説明するためのもので、売買を勧めるものではありません。

ドル円（+0.33%）｜156円台から158円台まで動いて、157円台後半で終えた

ドル円は前週末の157円26銭から157円78銭へ、週間で0.33%の円安ドル高になりました。

週の前半は157円台前半で動いています。
いちばん円高になったのは水曜の東京市場の時間帯で、一時156円37銭を付けました。

木曜は夕方に一時158円45銭まで円安が進み、今週の高値を付けています。
この日の朝には、日銀が利上げを続けるとの見方が後退していました。

金曜は、アメリカ時間に発表された9月の雇用統計が予想を下回り、一時156円95銭まで円高に動きました。
その後、シカゴ連銀のグールズビー総裁の発言でドルが買い戻され、157円78銭で週を終えています。

WTI原油（−1.08%）｜金曜にG7が緊急備蓄の放出を決めた

WTI原油（11月限）は92.41ドルから91.41ドルへ、週間で1.08%下げました。

週の前半は、アメリカとイランの協議が進まず、原油は高い水準が続きました。
木曜は、トランプ政権が対イランの攻撃を強める可能性が伝わり、+2.71%と上げています。

金曜は、主要7か国（G7）が原油とディーゼル燃料の緊急備蓄を最大1億バレル放出すると発表しました。
今後4か月で放出していく計画です。
原油は一時88.06ドルまで下げ、1か月ぶりの安値を付けました。

日米の長期金利｜米10年債は5.28%、日本10年国債は3.09%

10年債利回り	前週末（9月25日）	今週末（10月2日）	変化
米10年債	5.184%	5.277%	+9.3bp
日本10年国債	3.073%	3.088%	+1.5bp

米10年債利回りは、火曜に一時5.29%台まで上がり、2007年6月以来の高さになりました。
水曜の終値5.293%が、今週いちばん高い水準です。
金曜は、雇用統計を受けて一時5.15%まで下がりましたが、シカゴ連銀のグールズビー総裁が「インフレが問題」と述べたことで、また上がって週を終えています。

日本の10年国債利回りは、木曜の取引時間中に一時3.110%まで上がりました。
日銀の利上げが続くとの見方は後退しましたが、長期金利は高い水準のままです。

東証33業種｜週間で上がったのは7業種、下げたのは26業種

東証33業種の週間騰落は、上昇が7業種、下落が26業種でした。
日経平均が1,945円上げた週に、4分の3を超える業種が下げています。

	業種	週間騰落率
上昇1位	非鉄金属	+8.42%
上昇2位	電気機器	+3.56%
上昇3位	ガラス・土石製品	+1.88%
上昇4位	金属製品	+1.80%
上昇5位	機械	+0.61%
下落1位	その他金融業	−5.59%
下落2位	鉄鋼	−5.57%
下落3位	石油・石炭製品	−5.48%
下落4位	証券・商品先物取引業	−5.36%
下落5位	保険業	−5.34%

上がった業種の数を日ごとに数えると、こうなります。

日	上がった業種（33業種のうち）
9月28日（月）	4
9月29日（火）	1（電気機器だけ）
9月30日（水）	33（すべて）
10月1日（木）	11
10月2日（金）	4

水曜はすべての業種が上がりましたが、それ以外の4日は、上がった業種が多くても11でした。
非鉄金属は水曜から金曜まで3日続けて上げ、週間で+8.42%です。
電気機器は木曜だけで+3.78%と、マイクロンの決算を受けた半導体の上げがそのまま表れています。

下落の上位には、その他金融や証券、保険など金融の業種が並びました。
これらは火曜の権利落ち日に、1日で3〜4%下げています。

業種	9月29日（火）	週間
保険業	−3.41%	−5.34%
銀行業	−3.39%	−3.25%
証券・商品先物取引業	−4.04%	−5.36%
石油・石炭製品	−4.17%	−5.48%
電気・ガス業	−3.22%	−3.49%

配当利回りの高い銘柄が多い業種ほど、権利落ち日の下げも大きくなります。
週間の下げの一部は、配当を受け取る権利と引き換えに株価が下がった分です。
そのうえで、木曜と金曜も銀行や保険は値を戻していません。

9月29日（火）は権利落ち日｜日経平均の押し下げは約380円

9月28日（月）が9月末の配当の権利付き最終売買日、29日（火）が権利落ち日でした。
権利落ち日には、受け取る配当の分だけ株価が下がりやすくなります。
今回は、日経平均の押し下げが約380円と試算されていました。

この日の日経平均は396円安です。
一時は1,100円を超えて下げましたが、取引の終わりにかけて下げ幅を縮めています。
配当の分を差し引くと、実際の下げはわずかでした。

権利落ちで下がった分は、なくなったわけではありません。
28日の取引終了まで株を持っていた人は、その分を配当金として受け取れます。
3月決算の会社の中間配当は、例年11月下旬から12月ごろに振り込まれます。
入金の時期の調べ方は株を買ったら配当金はいつ入る？権利確定日と支払日の調べ方でまとめています。

権利落ち日に株価が配当の分だけ下がるのかは、実録ポートフォリオの銘柄で権利落ち日に株価はどれだけ下がる？実録31銘柄で配当の分と比べてみたにまとめています。

10月1日（木）｜マイクロンの決算と、日銀の利上げ観測の後退

日経平均が2,203円上げた木曜には、2つの材料が重なりました。

1つめは、米マイクロン・テクノロジーの決算です。
アメリカ時間の水曜、取引が終わったあとに発表され、日本時間では木曜の朝にあたります。
AIのデータセンター向けのメモリーの需要が強いことが、改めて確かめられました。

2つめは、日銀が木曜の朝に公表した、9月の金融政策決定会合の「主な意見」です。
9月の会合では、高市政権の発足後に就任した2人の審議委員が利上げに反対していました。
今回の公表で、日銀が利上げを続けるとの見方が後退しています。

同じ木曜の朝には、9月の日銀短観も発表されました。
大企業製造業の業況判断指数は+24で、6月の+22から改善しています。
市場の予想は+25でした。

ここで挙げた銘柄や業種は今週の値動きを説明するためのもので、売買を勧めるものではありません。

まぐのメモ：日経平均が上がった週に、配当の多い業種は下げてた

日経平均だけ見てたら、今週はえらい強い週に見える。
1,945円高で、3週続けて上がってるからな。

けど33業種で見たら、上がったのは7つだけや。
銀行や保険、電気・ガスみたいに配当の多い業種は、火曜の権利落ちで1日に3〜4%下げて、そのあとも戻ってへん。

権利落ちで下がった分は、11月下旬から12月ごろに配当で入ってくる。
株価だけ見て慌てる話やないと思う。
日経平均の上げ幅より、持ってる銘柄の業種がどう動いたかを見とく週やった。

よくある質問（FAQ）

Q1. 日経平均が上がったのに、TOPIXが下がったのはなぜですか？

日経平均は、株価の高い銘柄の動きが大きく出るからや。
今週はアドバンテスト1銘柄で約1,118円押し上げてて、上げ幅1,945円の半分を超えてる。
TOPIXは東証プライムの銘柄を会社の規模に応じた重みで見るから、33業種のうち26業種が下げた週は下がるんや。

Q2. 権利落ちで株価が下がった分は損ですか？

損とは限らへん。
28日の取引終了まで持ってた人は、その分を配当で受け取れる。
3月決算の会社の中間配当は、例年11月下旬から12月ごろに入る。
下がった株価と入ってくる配当は、差し引きで見るもんやで。

Q3. アメリカの雇用統計が弱かったのに、株が上がったのはなぜですか？

雇用が弱いと、FRBが10月に追加で利上げするという見方が後退するからや。
金曜はS&P500が+0.73%、NASDAQが+1.19%上げた。
ただ米10年債利回りは週の終わりに5.28%まで戻ってて、金利の高さは変わってへん。

Q4. 来週の注目の予定は何ですか？

日本時間の8日（木）の朝に、アメリカのFOMC（9月分）の議事要旨が出る。
同じ8日には、日銀のさくらリポート（地域経済報告）もある。
9日（金）は、株価指数オプションのSQが算出される日や。

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出典：株探（東京株式 大引け・業種別指数・日経平均寄与度・米国株概況・NY為替概況・米雇用統計の市場反応／フィスコ）、Yahoo!Finance（米国の各指数・WTI原油・ドル円・米10年債利回り）、日本相互証券（日本10年国債利回り）。
指数の終値・騰落率は2026年10月2日時点。
ドル円はニューヨーク市場の終値、WTI原油はニューヨーク原油先物11月限の終値を用いています。
本文で挙げた銘柄や業種は、今週の値動きを説明するために示したもので、売買を勧めるものではありません。